BRAINTECHコラム

脳科学(BrainTech , neuroscience)分野で注目される企業、サービス、研究機関等(北米編)

◆VIELIGHT
北米フォトバイオ・モジュレーション機器のパイオニア。脳や内臓系に光子を届ける技術を取り入れたデバイスを開発。脳と「記憶」の研究でも知られている。開発拠点はカナダ。
 
◆ALPHA-STIM
アメリカ、テキサスを拠点とするElectromedical Products International,Incのブランド。頭蓋電気刺激療法(CES)により、不安、不眠、ストレスなどを軽減させる機器のトップメーカー。
 
◆neurocore/Brain Performance Centers
アメリカ・カンザスに拠点を置く脳機能センター(Brain Performance Centers)が開発した「メモリー・ブートキャンプ」は、全米で最も有名な脳機能向上(特に記憶分野)開発プログラムを提供している。最新の脳科学(BrainTech , neuroscience)に加え、瞑想、食事指導なども含む、完全にカスタマイズされた12週間のプログラムが用意されている。
 
◆BRAIN FUTURES
脳科学(BrainTech , neuroscience)を専門にリサーチする非営利団体。主にセミナー、コンベンションを主催。前身はケネディーセンター内の脳科学研究部門。2017年9月に行われたコンベンションは、全米を代表する脳科学者ら60人がスピーチし、話題に。
 
◆EMOTIVE
モバイルEGG技術をリードする企業の一つ。脳波を収集、処理し、デバイスを装着した人の感情や思考をPCに送るシステムを手頃な価格で提供。脳の動きが機械をコントロールし、コミュニケーションをサポートすることから、言語機能障害を持つ人々の利用などで広がりを見せている。
 
◆Rehacom
Rehacomは、認知及び記憶機能のリハビリテーション用ソフトウエアシステム。注意力、集中力、記憶力、近くなどの機能回復に役立つ、ということで、医療の現場で同ソフトを導入するケースが増加している。
 
◆ELEVATE
数学、読書、ライティング、スピーキング、リスニングなど、各種スキルの生産性、効率を高めるために設計された40以上のゲームを搭載したスマートフォン用アプリ。Medical News todayによると、2017年最も注目された脳科学(BrainTech , neuroscience)アプリのひとつである。
Five of the best apps to train your brain
 
◆High IQ Pro
認知神経科学者によって開発されたIQと記憶を向上させるためのアプリ。問題解決、推論、理解、意思決定力を高めるための脳トレーニングを提供している。指示に従がって利用を続けた場合に、IQが20ポイント以上あがることが保証されている。
参考記事
IQが20ポイントも上昇?! アメリカで話題のBrainTechアプリ|Bizseeds
 
◆Eidetic
暗記力を高めることに特化し、デザインさせれた脳トレーニングアプリ。以前の学習と、その学習内容の復習までの間隔を延ばしていくことにより、心理学の間隔効果を利用して効果を利用して効果をあげる「間隔反復法」を暗記のテクニックに採用している。
 
◆Thync
超音波と微弱な電流を用いて脳に働きかけるデバイスを通じて、装着している人をリラックスさせたり、ポジティブな気持ちにしたり、元気づけたりする。装着後15分ほどで効果が出ると言われており、競技におけるパフォーマンス向上を期待するトップ・アスリートた利用し始めていることでも話題になった。
 
◆アメリカ国防高等研究計画局(Defense Advanced Research Projects Agency / DARPA)Restoring Active Memory(RAM)プログラム
DARPAは脳科学(BrainTech , neuroscience)における世界最高水準を誇る国防総省の内局。大統領と国防総省長官の直轄で、軍から直接的な干渉を受けない特別機関としても知られており、軍事技術への転用を前提とした科学技術研究に取り組んでいる。
そのDARPAが開発を続けている「RAM」プログラムは、脳科学(BrainTech , neuroscience)に関する国家プロジェクトだ。2001年以降、通算で27万人以上の兵士が外傷性脳損傷を受けているが、このプログラムは負傷した脳内の記憶形成を立て直し、記憶自体を呼び戻すことを容易にさせる技術を構築しようというもの。
プログラムの最終ゴールは、脳の損傷が激しい場合にも、臨床用ワイヤレスのデバイスを埋め込むことにより、記憶を復元することにあるとされている。
研究についてはホームページ上で公開はされているものの、詳細は最高機密扱いとなっている。
 

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