お役立ちコラム

あまり聞き慣れない言葉ですが、「教育」（Education）と「技術」(Technology)を融合させた言葉です。エドテックは、デジタル技術を活用して、学習スタイルやコンテンツを変えたりすることで、教育の仕組みや関連する産業などに変革をもたらす技法や取り組みを表します。

エドテックが誕生した背景に、デジタル技術の劇的な進化により、教育を提供する側の参入障壁が低下したこと、それに伴い従来の学校や教育の枠組みを超えたアイデアやビジネスが登場したことが挙げられます。

エドテックの一例として、学校の先生が教材をデジタル化し、講義中に生徒がタブレットやスマートフォンを使って個々に解答を行い、講義終了後の宿題も同様の方法で解答し、先生は生徒の詳細な学習進捗や理解度を把握するといった利用方法があります。

このような学習形式は、従来型の集合学習にeラーニングの手法を取り入れていることから「ブレンデッド・ラーニング」と呼ばれています。

また、学習教材を1～3分程度の長さで準備し、生徒がスマートフォンで「スキマ時間」を使って気軽に学習や復習できる学習形式は「マイクロラーニング」と呼ばれ、学習効果が高いといわれています。

エドテックを活用すれば、一方的に生徒に提供する従来のeラーニング教材に、新たに教師や人工知能（AI）を介在させることで、個々の生徒に最適化した学習形式を提供することも可能になります。

エドテックにより、生徒の学習進捗状況をデータに残し、それを教師や人工知能が分析し、学習内容に反映させるといったプロセスを繰り返し、生徒の能力に応じた最適な教育を提供することができます。こうした学習形式は「アダプティブ・ラーニング」と呼ばれ、従来の教育の仕組みを大きく変える取り組みとしてたいへん注目されています。

エドテックの利用は、学校だけにとどまりません。むしろ、学校以外の分野での利用が拡大しています。その１つが「企業内教育」です。

人手不足が叫ばれている現在、企業において個々の社員の早期スキルアップが求められています。また、売上や利益の向上、経費の削減といった目標を掲げつつも、なかなか業績が伸びない企業には、社内全体のスキルアップを図るための「企業内教育」について見直すことで業績が改善したという例もあります。

業績が伸び悩んでいる企業の多くで、社員間で情報共有や問題意識にばらつきがあり、目標に向けた統率がとれておらず、企業の目標達成が社員個々のスキルや経験に依存している傾向の１つとしてみられるようです。このため、「企業内教育」を通じて、情報を共有し、個々の不足している情報やスキルを補い合うことで個人差を埋め、社内全体のスキルアップを図ると、企業によっては業績が大幅に改善することが期待できます。

エドテックを活用した「企業内教育」では、個々の社員のペースによる学習が可能となり、社員が「スキマ時間」をみつけて学習を継続することができるようになるので、業務にも支障が出にくいといったメリットがあります。

ある航空会社では、全添乗員に業務における工夫や成功事例を動画で共有させ、自身の仕事への意識を高め、それを人事評価に利用しているそうです。以前は赤字が続く厳しい業績でしたが、こうした「企業内教育」の努力もあり、現在は順調に業績を回復しています。

現在、米国や中国ではエドテック関連のスタートアップ企業への投資が積極的に行われており、業績拡大を図る各企業の「企業内教育」においてエドテックの活用も進んでいます。

日本も政府が2020年までに小中学生の生徒１人につき１台のタブレットの普及を目指しており、今後は日本国内でも学校だけでなく、成長する企業の「企業内教育」でエドテックの利用が拡大して行くことが予想されます。

当社ではエドテックによる「企業内教育」を成功させる「マイクラスLMS」を販売しておりますので、会社全体のスキルアップで売り上げ拡大を目指している経営者様、経営企画部様、人事部様、教育ご担当者様はお気軽に弊社までお問い合わせください。