事業部の紹介

法人事業部    Corporate Division

法人事業部

法人事業部は主に、
大手企業様向けコンサルティング&システム開発(SI)
BtoBサービスの企画/運営
を行っています。
大型のシステム構築案件から、エンターテインメントサービスまで、幅広い規模・プラットフォーム・サービス内容のシステムの企画設計・構築・運用の経験を有し、高品質の実現を常に意識して、安定したシステム稼働実績をベースに長くお客様とお付き合いさせて頂くことが多く、14年以上継続しているお取引先もいらっしゃいます。
当業界に多数ありますシステム開発事業者の中で、弊社の特徴は以下の5つにあると考えています。
特徴1技術力

業務システム開発、大規模ECシステム開発など、大型SIの経験が多数あります。そのため、基幹システムに関連する開発や運営など、品質と経験が問われる案件を得意としています。

特徴2業務システムからエンターテインメントサービスまで対応

B向けの業務システムから、C向けのエンターテインメント向けサービスまで、幅広いサービスの経験があります。 フィーチャーフォン向けキャリア公式サイトから、スマートフォンアプリ、SNSシステムなど、幅広いプラットフォーム向けのサイトやアプリ構築・運用経験がございますので、プラットフォームやコンテンツ、利用者の特性を考慮したうえでのデータ設計・UIデザインや、運用内容を理解したうえでのCMS構築といったところまで幅広く対応致します。

特徴3モバイル端末に対する知見が豊富

ワンソース・マルチユース対応するにあたり、他社でお取扱いしていないことも多いフィーチャーフォン、スマートフォン向け対応にも経験が豊富です。

特徴4最適なサービスとの連携

幅広いサービス経験があるため、決済・メールマガジン・レコメンドエンジン・ログ解析ツール・SNS連携・コミュニティなど、コンテンツ入稿のみならず、周辺サービスとの連携も対応可能です。

特徴5売上向上の支援

クライアント様向けのサービス構築・運用はもとより、自社サービスの経験も豊富です。そのため、運用者の実情を理解したうえでのご提案、最新の利用者動向の把握、マーケティングする立場に必要なログ分析など、PV数・売上向上ために必要な要素をCMSに含めてご提案が可能です。

高い品質で、お客様に継続的に喜んでいただけるシステムを私たちと一緒に作ってみたい、というシステムエンジニア志望の方、ご応募を心よりお待ちしております。

コンシューマー事業部    Consumer Division

コンシューマー事業部

コンシューマー事業部は主にB2CのIT(特にモバイル向け)サービスを展開している事業部です。
2000年の創業当時は、i-modeに代表されるフィーチャーフォン向けのキャリア課金コンテンツを、自社単独またはコンテンツパートナーと共同で展開し、一時は40近い課金サイトの運営を行っていました。
また、2003年にフィーチャーフォン向けに画像解析の技術を応用した「QRコード(バーコード)リーダー」エンジンの開発を発表、日本国内のキャリア、携帯端末メーカーへの提供を開始し、携帯電話組み込みのバーコードリーダーエンジンシェアで国内1位となりました。これまでに累計2億6千万以上のライセンスを提供しています。

モバイルの主役がフィーチャーフォンからスマートフォンに移行を開始した2012年にはスマートフォン向けの無料バーコードリーダーアプリ「アイコニットhttp://www.iconit.jp/を提供開始。2012年Appleが選ぶBest of 2012アプリのTOP100にランクインする他、KDDIのAndroid端末50機種以上に組み込み採用され、現在も好調にダウンロード、ユーザー数を伸ばしています。(2017年7月現在、累計2500万ダウンロードを達成)

QRコード・バーコードリーダーエンジンの他にも、自社の研究開発チームによる新技術開発を進めており、2016年には世界初の“スマートフォンWebページ上での複数動画自動再生技術”として「MADOhttp://www.mediaseek.co.jp/mado/を発表しています。
また、各種スマートフォンアプリパッケージ(カメラアプリ、iMessageステッカー配信アプリ)、モバイル向けゲーム配信プラットフォーム、各種情報配信サービス(女性向けのヘルスケア・美容情報/海外ビジネス情報など)も展開しています。

業務管理部  Operation Control  Division

業務管理部

メディアシーク並びに関連会社の経理、法務、労務管理、総務、社内システム保守、 広報・IR、採用などの管理業務を統括します。
入退社手続きやオフィス環境の整備、PCの手配やメンテナンスのほか、 決算書類の作成・開示や株主総会の運営等を行います。

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