ブレインテック・DTxにおける
治療用アプリの研究・開発

オープンイノベーションによるDTx事業

メディアシークは、脳神経科学とITを融合させるブレインテックに長く取り組んできました。その中で培ってきた、脳の状態を整えるニューロフィードバックという技術を活用し、事業パートナーと提携してDTxの領域で事業展開しています。特に薬での治療が難しいとされる慢性疼痛(腰痛)やうつ病、認知症といった中枢神経系の病気を中心に、治療用アプリの開発を行っています。
また、「医療機器製造業」として登録されているメディアシークは、過去のアプリ開発実績も生かしユーザビリティにおいても優れた医療機関向け治療用アプリの設計・開発サービスを提供しています。

医療機器製造業と治療用アプリ開発

治療用アプリとは、正式には医療機器プログラムと呼ばれます。医療機器プログラムとは、従来の医療機器と同様に疾病の診断・治療を目的としたプログラムのことで、医薬品医療機器等法の規制対象とされています。
そのため、通常のアプリとは異なり品質、有効性及び安全性の確保などに関して厚生労働大臣が定める医療機器の基準を満たす必要があります。開発を行うために各都道府県から医療機器製造業の登録を受けなくてはならず、またアプリ開発においてはJIS T 2304(IEC62304)という規格に基づいて、安全性クラスの分類を行い、リスクマネジメントも含めてアプリ開発プロセスを文書化して開発を行わなくてはなりません。

ブレインテック・DTxの取り組み

メディアシークではブレインテック技術を活かし、DTxにおける治療用アプリの研究・開発を行っております。
オープンイノベーション型の共同事業として、サービスの臨床研究、薬事承認、販売については各研究機関や製薬企業などのパートナーと提携しています。

事例・パートナー紹介

経済損失が年3兆円に上ると試算されている腰痛は日本人の国民病の1つとも言われ、厚生労働省の発表によると病院の外来を受診する腰痛患者のほとんど(約85%)は原因の特定できない非特異的腰痛です。
千葉大学医学部附属病院痛みセンターにて、非特異的慢性腰痛患者を対象に様々な治療の効果を計測する研究を実施するにあたり、認知行動療法や運動療法と並んでニューロフィードバックを用いた新しい治療法が検証されました。
このニューロフィードバックのためにメディアシークが提供する独自開発のニューロフィードバックエンジン「ALPHA SWITCH」と、そのエンジンを搭載したスマートフォンアプリが採用され、ニューロフィードバックが認知行動療法など既存の治療法を治療効果を高める役割を果たしていることが分かりました。研究論文は国際学術誌「Scientific Reports」に公開されています。

認知症は日本において最も大きな社会課題の1つであり、内閣府が2030年には認知症患者が700万人以上になると試算している通り、これから患者数が増えていく病気です。
まだ根本的な治療法は確立されていないため、症状が軽い軽度認知症を早期に発見することが重要です。
メディアシークはこの早期発見のために、デバイスを開発している製造メーカーと提携して、ブレインテック技術を活かし脳の反応から軽度認知症をスクリーニングするサービスの研究・開発を行っています。

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